
近年頻発している自然災害による交通機関のトラブルや、人材不足や働き方の多様化に伴い、
会社に出勤しなくても仕事ができるテレワークが注目され、検討されてきました。
さらに、新型コロナウイルス感染症の拡大による緊急事態宣言の発令により、
急遽テレワーク環境を整える必要がある企業が増加し、早急な検討と導入が各社で進んでいます。
しかしながら、テレワークの導入には、IT環境の整備や就業規則の変更などが欠かせず、コストもかかる、
特に中小企業の場合にはITの専門家がいないという理由から、未だ導入をためらうケースが多いのも現状です。
その一方で導入した企業の8割が導入効果があるとし、
新型コロナの終息後もテレワークの継続を求める従業員が6割を超えるとの調査もあります。
これからの「働き方改革」の流れの中で、テレワークは導入を検討しなければならないテーマのひとつとなっています。
「テレワーク」3つのスタイル
テレワークとは、ICT(情報通信技術)を活用した、場所や時間にとらわれない柔軟な働き方のことです。テレワークは働く場所によって、
自宅利用型テレワーク(在宅勤務)、モバイルワーク、施設利用型テレワーク(サテライトオフィス勤務など)の3つ分けられます。

テレワークの効果
テレワークの効果は多岐にわたりますが、主に下記の7つが挙げられます。
事業継続性の確保(BCP) | 非常災害時やパンデミック(感染症流行)時における事業継続 |
生産性の向上 | 外出中や移動中などスキマ時間に業務ができる |
ワークライフバランスの実現 | 在宅勤務や残業時間の軽減により、家族と過ごす時間や自己啓発などの時間が増やせる |
優秀な人材の確保 | 育児や介護などで通勤が困難な人でも在宅勤務ができるため、優秀な人材の離職を防げる |
オフィスコストの削減 | 通勤・交通コスト、オフィススペース、ペーパーコストの削減 |
環境負荷の軽減 | 通勤減少、オフィスの省電力化による電力消費量、CO2排出量の削減 |
雇用創出と労働力創造 | 通勤が困難な障がい者や遠方居住者などの新規雇用の創出 |
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